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日本新島地方 - goropedia


日本新島地方(にほんにいじまちほう、にっぽんにいじまちほう)は、2011年(平成23年)3月11日(金)に発生した伊豆諸島地殻変動地震により海底が隆起した際に出現した新大陸であり、日本の地域区分のひとつである。


成り立ち
日本列島の南方向に位置するフィリピン海プレート太平洋プレートがめり込む地殻変動が約1時間に渡って続き、それに伴い在来の日本列島全域に強い地震が発生、関東地方では瞬間最高時マグニチュード9.0を観測した。

この地殻変動により伊豆諸島方面に沿ったフィリピン海プレートが大きく隆起し、伊豆諸島全体が海洋より浮かび上がり巨大な大陸が出現した。(最南端は青ヶ島の南沖合5km付近まで)

この地震による在来の日本列島の被害は北米プレート上にある関東以北の太平洋沿岸部に壊滅的な津波による被害が発生し長期に渡りライフラインが寸断されたが、関東地方の東京湾、相模湾においての津波の影響は幹線道路が水浸しになり通行が困難になった程度で、一昼夜で海水は引き人身的な被害はほとんどなかった。


現在の地形
在来の日本列島とは東京湾と相模湾が大きな汽水湖になる形で日本新島地方と繋がっている。(房総半島、伊豆半島とは地続きではなく浅瀬が数kmあり橋の建設により繋がった)

日本新島地方の海底が隆起して出来た地表の最高標高は富士山より高い山脈も確認されいるが、高山地域の正確な測量結果の正式発表はまだない。

震災直後から日本政府主導の元、米軍の援助による自衛隊の空からの観察調査が速やかに行われ、リアルタイムでの状況把握と今後の予測観察が逐一進められた。

日本政府の第1回調査報告(震災3日後)によると、新陸地の約30%は富士山と同等の標高の高山地域であることがわかった。噴火の確認はない。
それまであった伊豆諸島の各島は周囲の海洋から完全に干上がり、標高1,000〜2,500Mの高山地域になっていることが確認された。
各島での地震による被害は建物等の倒壊は多少あったものの死傷者は出なかった。

1ヶ月後の第2回調査報告によれば、大きな湖や河川も確認されたが、在来の伊豆諸島があった地域以外の内陸地には真水はなく海水である事がわかった。

更に1ヶ月後の第3回調査報告では、整地にあまり手をかけずに利用出来る陸地がいくつも確認された。
例えば、空港として直ぐに利用出来そうな広さの平地、移住地として最適な広大な平野地域、幹線道路として利用出来る山間部にある繋がった長い平地など。

震災発生の約3ヶ月後、日本政府はまず、房総半島、伊豆半島の両半島先端部と日本新島地方とを繋ぐ「橋」の建造に着手(2014年3月竣工、開通)、同時に空からの探索結果により今後主要となるであろう箇所に「空港」や「海港」の建造を始めた。(2015年現在はいくつかの設備は稼働している)

震災後の約半年後には高山地域を除く約70%の陸地調査も終わり日本政府による新しい日本国土地図の初版が発表された。

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。。。そして、日本政府はここに日本の最先端の技術で完璧なる安全な規格の「原子力発電所」を2基建造する。

2基のうち1基だけを稼働させるシステムで定期的に運転切り替えをさせ、基のトラブル時に対しての予備となる設備である。

原子力発電所の建造、運転による日本国内、世界各国からの反原発意見に対して、この日本新島地方は地球上の地殻プレートが「ぶつかる(プレートが地核へ吸い込まれる)」箇所の先端であるとし(将来の大きな地殻変動を詳細に予測したシミュレーションデータもあり)、地球上の中でどこよりも核を「地中」に廃棄する場所としても最適だとの説明を発表、更に着工より2年の建設期間にて竣工し1年間の試用期間終了後は日本国内の電気料金の無料化を約束した。

放射能による食の安全を訴える声に対しては、原子力発電所の建設と同時に、世界最新鋭の日本の技術による放射能検査器、除去装置を備えた大型漁港「日本国際市場」の併設案ということで快諾を得た。

世界各国への海産物流を担う大型の国際流通空港も併設され、世界の漁業の中心となるものである。

この港で水揚げされ検査合格を与えられた海産物は世界各地で安全な海産物としてブランド化されることを目的にしている。

周囲は米軍基地、並びに日本国自衛隊基地が新設され、テロ攻撃に対してもおおよそ完璧に護られる発電所が完成する。

日本の電力は全てこの原子力発電所により作られた電力で足りることになり、発電所の完成から日本国全土で日本国民による1年間の試用期間を経て公約通り日本国の電気料金は全て無料になった。

無料化にいたる経緯は1年間の試用期間中、日本政府はこの電力を近隣諸外国に対しての輸出も構築していた。

電力輸出にあたり大手ゼネコン会社主導の元、全て日本の最新鋭の技術による「電力パイプライン」と「中継蓄電所」が建造され、共同建設に携わったいくつかの隣国諸外国とは日本国からの電力輸出も契約調印され始めている。

具体的な調印契約内容としては「輸出先各国の人口や電力消費の割合比率」や「原発管理知識の把握度や技術」「建設時の人道貢献度」が盛り込まれた。
例えば、ある一国に対しては1兆円/1年を100年間のリース契約。
100年後以降はその国の管理。(その後も技術管理は提供、共有していく)

日本国主導の元、世界中の「電力」が管理されようとしている。
基本的には電力は各国が国営で管理するが設備建造、管理組織に関しては各国の企業による民営であり、そこに先行投資、投機的な事はあれど、契約満了後はあくまでも「電力エネルギーの世界共有」が目的であるので電力そのものには「原油の様に金融や投資の対象とすることはできない」と定めた。

人類の「エネルギー」のひとつである「電力」を全世界で共有し、産業、国の発展を促す。


世界全人類が現代社会のおおよその動力源を賄える「電力」を共有できる見通しがついたことにより、既に「電気に変わる次世代エネルギーの開発」が始まっていた。

日本政府はこの広大な未開拓の土地に日本企業はもちろん、世界の企業を誘致し、世界の「次世代エネルギーの開発」の土地とした。

世界の最新鋭の機械、設備、道具の電気を使わない動力開発が主な産業になるが、化学物質の持ち込みやその利用による動力開発はそれ相当の理由がない限り禁止された。
(自然の維持、人間が生活する為の空気や水等の化学研究、及び開発、使用は可)


開発のひとつに「電気を必要とする機械、道具等を電気以外の動力源で動かす研究」がある。

照明としての灯り、インターネット等のインフラや利用する為の端末機等、電気から得る動力は現代生活に欠かせないものであることは既に揺るぎないものでもあるが、電気を必要としていた機械や道具の中でも、電気以外の動力源はないものか?と問い「人間による少しの動作を増幅させ大きな動力を得る」という、次世代エネルギーは「人の力」というのも代替エネルギー案のひとつにも考えられていた。

世界各国から誘致された数ある大小企業の中で「自動巻腕時計のシステム」をヒントにオートバイ、自動車のパワーユニットを開発する研究所をHONDAは立ち上げる。

従来のクルマのアクセルペダルを踏む程度の踏みおろし幅と足の力で、数あるギヤの組み合わせと空気圧縮を利用して僅かな人力を大きな動力に変換するパワーユニットを開発している。

ユニットの構造上まだまだ小さく出来ず(現在は従来の自動車エンジン程度の大きさ)、4輪普通乗用車サイズであれば実用性のある走行は可能なまでに開発されて昨年から量産化され、今年初めに日本国内向けに販売された。

平地であれば、1時間の80km/h巡航で人力による消費カロリーは100kcal、最高速度も130km/hと、自動車の新しい動力源として世界で唯一の開発に成功し、注目されている。
(電力バッテリーを搭載し山間部や勾配をアシストするハイブリッド車が今年のモーターショーで発表された)

ただユニットの縮小化が難しく、現在はオートバイ用の小さいユニットの開発が国内外より期待されている。。。

自動車の新しい動力源の出現により、益々ガソリン車の需要の低下は進み、遂に既存のガソリン車はあと3年(ガソリンとのハイブリッド車は5年)で使用出来なくなると日本政府は発表した。

それにより、最後の3年間をガソリン車に限り16歳からでも運転できる様になった。。。